セキュリティ上の理由でスマートフォンを持ち込めない、
工場での勤務のためスマートフォンやインターネットを 自由に閲覧することができない…そんな環境の中で災害が発生したらどのように情報を社員に伝えますか？
PICLESでは突然発生する災害の情報も瞬時にサイネージに表示することができます。
PICLESでは災害情報連携オプションとして緊急地震速報連携をご用意しています。
以下のリンクより特長をご覧いただけます。
消費電力が少なく、停電時にも表示を維持できる電子ペーパーサイネージは災害用サイネージとして最適です。
PICLESで避難所の案内やBCPマニュアルを常に電子ペーパーサイネージで共有することで、災害時や停電時にも情報を確認することができるので、避難や対応に役立ちます。
電子ペーパーサイネージとPICLESの組み合わせでは、以下のようなシーンでお使いいただけます。
・備品の保管場所や避難所の案内等、社内向けの情報共有手段として
・忘れてしまいがちな防災グッズの使い方や紙で持つことが大変なマニュアルの共有に
・LアラートやSNSなど最新の情報を表示し、避難等の判断材料の1つとして
・避難場所での過ごし方や給水所の案内等、災害発生後の案内板として
電子ペーパーサイネージの詳細は以下のサイトにてご覧いただけます。
株式会社クレア：EPSブランドサイト
PICLESでは緊急地震速報を検知して、あらかじめ用意した緊急地震速報用の画面に切り替えることができます。
緊急地震速報連携は有償オプションですが、手動で画面を切り替えられる無償オプションもご用意しております。
以下の画面は緊急地震速報連携時の画面例です。
地震を知らせる内容の他にも避難経路や身を守る行動を促す内容を表示することにより、次にどのような行動をするべきかを伝えることができます。
また、日本語の他にも英語や中国語などの説明文を入れておくことで、外国人従業員にも何が起こっているのかを
伝えることができます。
・有償オプションの場合、緊急地震速報を受信後自動で画面が切り替わるため、
担当者の負担を軽減することができます。
※無償オプションの場合でも、マウス１つで簡単に操作ができるため、瞬時に画面を切り替えることが可能です。
・地震発生時用の画面に日本語と英語など多言語に対応しておくと、
外国人向けにも地震が発生したことをスムーズに知らせることができます。
・通常社内サイネージとして使用しているサイネージも災害時に活用ができるようになります。
セキュリティにより
インターネットを自由に
閲覧できない場所で
工場などスマートフォンを
持ち込めない場所で
オフィスサイネージに
地震情報を発信したいときに
Jアラート・Lアラート・自治体が配信する防災メールおよび、エリアメールをデジタルサイネージに自動配信するオプションです。
地域に合わせた情報を配信できるため、複数拠点にデジタルサイネージを設置している場合でも、拠点に合わせた防災情報を素早く配信できます。
※「Alertmarker+」は、日本無線株式会社の登録商標です。
サイネージ画面のL字を使用して、情報を表示します。
【平常時】
【警報時】
・スマートフォンやインターネットが閲覧できない場所でも災害情報を配信することができます。
・地域の情報を受信できない観光客向けに災害情報を配信し、早めの予定変更などを促せます。
・高齢者や体の不自由な人など避難に時間がかかる人へ、早めの避難を促せます。
・台風情報や避難場所への案内と組み合わせることで、より効果的に情報提供することが可能です。
・工場などでは水害対策や出勤見合わせなど、災害の規模や状況に合わせた対応を早めにとることができます。
・警報発令時、自動でサイネージの表示領域を縮小して表示するため、レイアウトの変更や操作などの手間が
ありません。
PICLESとLアラートを連携することにより、主に以下の情報を表示することができます。
他にも避難所情報や潮位情報、地域のイベント情報やお知らせなども表示可能です。
拠点により環境や地形が違うため、拠点の地域に合わせた情報を設定することにより安心です。
Jアラート
「全国瞬時警報システム」。
避難の時間的な余裕がない大災害や武力攻撃などの緊急事態情報を短時間に全国民へ伝える警報システムです。
Lアラート
「災害情報共有システム」の通称。
中央官庁や地方公共団体、交通関連事業者など災害関連情報の発信者と各メディアとの間で、災害などに関する情報を効率的に共有する情報基盤です。
エリアメール※
株式会社NTTドコモが提供するサービスのひとつです。
気象庁が配信する緊急地震速報連携や、国・地方公共団体が発する災害・避難情報などを、携帯電話に一斉に同時配信するものです。メールアドレスを用いず、市区町村単位で指定されたエリアのみに配信される仕組みです。
※「エリアメール」は、株式会社NTT ドコモの登録商標です。
河川や山の近くなど
台風や豪雨による被害が
出やすい場所で
工場などスマートフォンが
持ち込めない場所で
避難や早退など
早めの行動をとるための
判断材料として